共働き終了で苦しくなった住宅ローン|購入前に考えたかった現実
- 購入当時は理想的な家計だった
- 共働き終了は突然やってくる
- 世帯年収が一気に500万円減少
※本記事は一般的な判断材料の整理を目的としたものであり、特定の物件の価値・安全性・将来性を断定するものではありません。最終的な判断は不動産会社・管理会社・各種資料の確認に基づいて行ってください。
共働き終了で苦しくなった住宅ローン|購入前に考えたかった現実
結論:住宅ローンで後悔する家庭の多くは、借入額そのものではなく「共働きが続く前提」で資金計画を立てていたことにあります。共働きが終了すると家計は想像以上に厳しくなります。
「夫婦で働けば返済できる」
住宅購入時、多くの家庭がそう考えます。
実際、共働き世帯は単独収入世帯よりも高額な住宅ローンを組むことができます。
しかし住宅ローンは35年近く続く長期契約です。
その間に働き方や家族構成が変わることは珍しくありません。
この記事では、共働き終了によって住宅ローン返済が苦しくなった家庭の事例をもとに、購入前に知っておきたい現実を解説します。
購入当時は理想的な家計だった
夫婦は共働きでした。
- 夫 年収700万円
- 妻 年収500万円
- 世帯年収1200万円
購入したのは都内のマンションです。
- 購入価格 8,000万円
- 住宅ローン 7,000万円
毎月の住宅ローン返済額は約20万円でした。
当時の家賃と比較しても大きな差はなく、
「無理のない返済計画」
だと思っていました。
共働き終了は突然やってくる
ところが購入から数年後、状況は大きく変わりました。
共働き終了の理由は家庭によって様々です。
- 出産・育児
- 介護
- 病気
- 転職
- 勤務先の倒産
- メンタル不調
この家庭の場合は、第二子出産後に妻が退職しました。
保育園の確保が難しく、育児と仕事の両立ができなかったためです。
世帯年収が一気に500万円減少
妻の退職によって世帯年収は、
- 1200万円 → 700万円
となりました。
年収ベースでは500万円の減少です。
手取りでは月20万円以上の収入減少となりました。
しかし住宅ローンは変わりません。
住宅ローン返済は続く
当然ですが、
- 住宅ローン
- 管理費
- 修繕積立金
- 固定資産税
はそのまま発生します。
購入時には余裕だった住居費が、家計の大きな負担になりました。
教育費が追い打ちをかけた
さらに子どもが成長すると教育費も増加します。
- 習い事
- 学習塾
- 学校関連費用
- 受験費用
住宅ローン返済だけでなく、教育費も家計を圧迫するようになりました。
購入時には想定していなかった支出です。
貯蓄ができなくなった
共働き時代は毎月貯金ができていました。
しかし共働き終了後は、
- 住宅ローン返済
- 生活費
- 教育費
を支払うだけで精一杯になりました。
老後資金の準備も思うように進まなくなりました。
ペアローン利用者はさらに注意
近年増えているのがペアローンです。
夫婦それぞれが住宅ローンを組むため借入可能額は増えます。
しかし共働き終了時のリスクも大きくなります。
収入が減ってもローン契約は残り続けるからです。
住宅ローンを組むときは最悪のケースも考える必要があります。
共働き終了で後悔したポイント
- 借入額を増やしすぎた
- 収入減少を想定していなかった
- 教育費を甘く見ていた
- 住宅ローン以外の住居費を考慮していなかった
- 生活防衛資金が不足していた
住宅購入時には問題なく見えても、状況が変わると大きな負担になります。
「返済できる」と「余裕がある」は違う
共働き終了後も住宅ローン返済自体は続けられる家庭が多くあります。
しかし、
「返済できる」
と
「余裕がある」
は全く違います。
旅行や外食を減らし、貯蓄もできなくなるケースは少なくありません。
安全な住宅ローンの考え方
住宅ローンを考える際は、
「共働きなら返済できる」
ではなく、
「片方の収入だけでも返済できる」
という視点が重要です。
もちろん完全に一馬力で返済する必要はありません。
しかし収入が減っても家計が破綻しない範囲に抑えることが大切です。
購入前に確認したいポイント
- 片方が退職しても返済できるか
- 時短勤務でも家計は回るか
- 教育費を試算しているか
- 生活防衛資金を確保しているか
- 管理費と修繕積立金を確認したか
- 金利上昇リスクを考慮しているか
まとめ
共働き終了によって住宅ローン返済が苦しくなる家庭は少なくありません。
特に、
- 高額ローン
- ペアローン
- 教育費増加
- 修繕積立金値上げ
が重なると家計への影響は大きくなります。
住宅ローンは現在の収入だけではなく、将来の働き方の変化まで考慮して決めることが後悔を防ぐポイントです。
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