共働きで8000万円の住宅ローンを組んだ夫婦の後悔｜返済できても苦しくなった理由
sopnaviestate- 購入当時は理想的な家計だった
- 金融機関の審査も問題なかった
- 第一子誕生で状況が変わる
※本記事は一般的な判断材料の整理を目的としたものであり、特定の物件の価値・安全性・将来性を断定するものではありません。最終的な判断は不動産会社・管理会社・各種資料の確認に基づいて行ってください。
共働きで8000万円の住宅ローンを組んだ夫婦の後悔｜返済できても苦しくなった理由
結論：共働きで8000万円の住宅ローンを組むことは珍しくありません。しかし、多くの家庭が後悔するのは住宅ローン破綻ではなく、「返済はできるが生活に余裕がなくなる状態」です。
住宅購入時、
「夫婦で働けば問題なく返済できる」
そう考える人は少なくありません。
実際に共働きであれば借入可能額は大きくなります。
そのため近年では8000万円を超える住宅ローンを組む家庭も増えています。
しかし住宅ローンは35年近く続く長期契約です。
購入時には見えなかった問題が後から家計を圧迫することがあります。
購入当時は理想的な家計だった
夫婦は共働きでした。
- 夫 年収800万円
- 妻 年収500万円
- 世帯年収1300万円
購入したマンションは9000万円。
頭金を入れ、住宅ローンは8000万円でした。
住宅ローン返済額は月22万円程度。
当時は、
「家賃とそれほど変わらない」
と考えていました。
金融機関の審査も問題なかった
共働き世帯だったため、審査はスムーズでした。
不動産会社からも、
「世帯年収なら十分返済可能です」
と言われました。
夫婦も特に不安は感じていませんでした。
第一子誕生で状況が変わる
購入から数年後、第一子が誕生しました。
ここから家計の状況が変わり始めます。
当初は妻もフルタイム勤務を続ける予定でした。
しかし現実は想像以上に大変でした。
- 保育園の送迎
- 急な発熱
- 病児保育
- 家事との両立
結果として妻は時短勤務を選択しました。
世帯収入は大きく減少した
時短勤務になると、
- 基本給減少
- 残業代減少
- 賞与減少
などの影響があります。
妻の年収は、
- 500万円 → 320万円
程度まで減少しました。
世帯年収は約180万円減少した計算になります。
住宅ローン返済額は変わらない
当然ですが住宅ローンは減りません。
- 住宅ローン返済
- 管理費
- 修繕積立金
- 固定資産税
はそのまま発生します。
収入だけが減少していく状態になりました。
教育費が想像以上だった
子どもの成長とともに教育費も増加します。
- 保育料
- 習い事
- 塾
- 学用品
住宅ローン以外の支出も大きくなっていきました。
購入時には十分余裕があると思っていた家計が徐々に圧迫されます。
修繕積立金の値上げも発生
マンション購入者が見落としやすいポイントです。
新築時には月1万5000円だった修繕積立金が、
数年後には3万円近くまで値上がりしました。
管理費と合わせると毎月の負担はさらに増加します。
返済はできるが貯金ができない
実際には住宅ローン返済は継続できています。
しかし問題は別のところにありました。
それは、
「貯金ができない」
ことです。
旅行や外食も減り、将来への不安が大きくなりました。
よくある後悔
- 借入額を増やしすぎた
- 共働き継続を前提にしていた
- 教育費を甘く見ていた
- 修繕積立金の値上げを想定していなかった
- 老後資金まで考えていなかった
住宅ローン破綻ではなく、生活の余裕を失うことを後悔する人が多くいます。
ペアローンの落とし穴
8000万円ローンではペアローンも多く利用されています。
しかし、
- 退職
- 時短勤務
- 離婚
- 病気
などのリスクがあります。
共働きが前提であるほどリスクも高くなります。
8000万円ローンは危険なのか
必ずしも危険とは言えません。
ただし、
- 頭金が少ない
- 共働き前提
- 教育費が高い
- 貯蓄が少ない
といった条件が重なると危険度は高まります。
購入前に確認したいポイント
- 片方の収入が減っても返済できるか
- 時短勤務を想定しているか
- 教育費を試算しているか
- 修繕積立金の推移を確認したか
- 生活防衛資金を確保しているか
- 老後資金を準備できるか
本当に大切なのは余裕
住宅ローンで重要なのは、
「借りられる額」
ではありません。
重要なのは、
「将来の変化があっても余裕を持って返済できる額」
です。
共働き世帯ほど将来の働き方の変化を考慮する必要があります。
まとめ
共働きで8000万円の住宅ローンを組むこと自体は珍しくありません。
しかし、
- 時短勤務
- 共働き終了
- 教育費増加
- 修繕積立金値上げ
- 金利上昇
などによって家計が苦しくなるケースは少なくありません。
住宅ローンは現在の収入だけではなく、10年後、20年後の働き方まで考えて決めることが後悔を防ぐポイントです。
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