※本記事は一般的な判断材料の整理を目的としたものであり、特定の物件の価値・安全性・将来性を断定するものではありません。最終的な判断は不動産会社・管理会社・各種資料の確認に基づいて行ってください。

妻の育休で住宅ローンが一気に苦しくなった話｜共働き前提で組んだローンの落とし穴

「共働きなら問題ないと思っていました」

最近は、 共働き前提で住宅ローンを組む家庭も増えています。

世帯年収で考えることで、

• 借入額を増やせる
• 希望エリアを選びやすい
• 広さや設備を妥協しなくて済む

などのメリットがあるためです。

しかしその一方で、

“2人とも働き続ける”

ことが前提になっているケースもあります。

今回は、 妻の育休をきっかけに、 住宅ローンが急激に苦しくなっていった夫婦のケースを、 物語形式で整理します。

この記事のポイント

• 共働きローンは収入変化に弱い場合がある
• 育休・時短勤務で収支が変わることがある
• 教育費と修繕積立金が重なるケースがある
• ボーナス依存が進むことがある
• 売却も簡単ではないケースがある

ケース設定｜世帯年収1200万円の夫婦

今回のケースは、 30代前半の共働き夫婦です。

• 夫：会社員 年収760万円
• 妻：会社員 年収440万円

夫婦は、 第一子誕生前にマンションを購入しました。

• 物件価格：7480万円
• 住宅ローン：約6800万円
• ペアローン利用
• 築12年マンション

当時は、

「世帯年収1200万円なら問題ない」

と思っていました。

実際、 銀行審査も通り、 不動産会社からも、

「皆さんこのくらい借りています」

と言われていました。

購入当初は余裕があった

最初の数年間は、 特に問題ありませんでした。

• 共働き収入
• ボーナス
• 外食や旅行
• 毎月の貯金

もできていました。

むしろ、

「もっと高い物件でも良かったかも」

と話していたほどでした。

育休で状況が変わり始める

しかし、 第二子妊娠をきっかけに、 状況が変わります。

妻が育休へ入り、 世帯収入が減少。

さらに、 復帰後も、

• 時短勤務
• 保育園送迎
• 残業減少

によって、 想像以上に収入が減っていきました。

夫婦は、

「想定していた共働き」

が続かないことに気づき始めます。

住宅ローン以外の負担も増えていった

さらに、 住宅ローン以外の支出も増えていきます。

• 教育費
• 保育園関連費用
• 食費上昇
• 物価上昇

です。

さらに、 築年数経過によって、 修繕積立金も上昇。

• 購入時：15,000円
• 4年後：26,000円

まで増えていました。

夫婦は、

「ローン返済だけを見ていた」

ことに気づき始めます。

修繕積立金まとめはこちら

生活が“ボーナス前提”になっていく

その後、 家計は徐々に、

“ボーナス前提”

になっていきます。

• 毎月ギリギリ
• 貯金減少
• 旅行減少
• 教育費不安

などが増えていきました。

特に、 共働きローンでは、

• 育休
• 時短勤務
• 転職
• 病気

などで、 状況が大きく変わるケースがあります。

“世帯年収”だけでは安全ではなかった

夫婦は後になって、

「世帯年収1200万円」

だけでは、 安全とは言えなかったと感じます。

実際には、

• 将来の働き方
• 教育費
• 維持費
• 修繕積立金

なども、 大きく影響していました。

共働きだから大丈夫と思っていた夫婦はこちら

売却も簡単ではなかった

途中で、 夫婦は住み替えも検討しました。

しかし、

• 住宅ローン残債
• 仲介手数料
• 売却相場
• 金利環境

などを考えると、 簡単には動けません。

つまり、

「最悪売ればいい」

も、 常に成立するとは限らなかったのです。

「最悪売ればいい」と思っていた夫婦はこちら

共働きローンで確認したいこと

夫婦は後になって、 購入前に、

• 1人収入でも維持できるか
• 育休・時短を考慮しているか
• 教育費を織り込んでいるか
• 修繕積立金上昇を想定しているか

まで考えるべきだったと感じます。

実際、 共働きローンでは、

“現在の世帯年収”

だけでなく、

“将来の変化”

まで考えることが重要です。

共働きローンまとめはこちら

高額ローンまとめはこちら

将来売却できるか不安な方へ

住宅ローンだけでなく、 修繕積立金や将来売却まで含めて整理しておくことが重要です。

現在の売却相場を確認しておくことで、 購入判断の参考になります。

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まとめ

共働きローンでは、 現在の世帯年収だけでなく、

• 育休
• 時短勤務
• 教育費
• 修繕積立金
• 将来売却

まで含めて考えることが重要です。

特に、 “2人とも働き続ける前提” で組まれたローンでは、 将来の変化で余裕が急激に減るケースがあります。