年収700万円で4500万ローンは危険なのか|購入時には見えなかった現実

この記事でわかること
  • 賃貸の更新が購入のきっかけだった
  • 購入当初は問題なく返済できていた
  • 子どもの成長で家計が変わり始める
公開日 更新日 著者 ソプナビ編集部

※本記事は一般的な判断材料の整理を目的としたものであり、特定の物件の価値・安全性・将来性を断定するものではありません。最終的な判断は不動産会社・管理会社・各種資料の確認に基づいて行ってください。

年収700万円で4500万ローンは危険なのか|購入時には見えなかった現実

「年収700万円で4500万ローンは無謀でしょうか?」

住宅購入を検討している人からよく聞く質問です。

実際には、 年収700万円で4500万ローンを組む人は珍しくありません。

金融機関の審査にも通る可能性があります。

しかし、

審査に通ることと、 無理なく返済できることは別問題です。

今回は実際によくあるケースをもとに、 年収700万円で4500万ローンを組んだ夫婦に起きたことを紹介します。

賃貸の更新が購入のきっかけだった

夫は会社員。 年収700万円。

妻はパート勤務。 子どもは1人。

当時住んでいた賃貸住宅は家賃13万円でした。

更新時期が近づき、 夫婦は住宅購入を考え始めます。

不動産会社からは、

  • 低金利だから有利
  • 家賃並みの支払い
  • 資産になる

と説明を受けました。

確かに数字上は魅力的でした。

4500万円借りても、 毎月返済額は家賃と大差なかったのです。

購入当初は問題なく返済できていた

購入したのは築10年のマンション。

  • 価格4980万円
  • 自己資金500万円
  • 借入4500万円

住宅ローン返済は毎月12万円程度。

ボーナス払いもありません。

夫婦は、

「思ったより余裕がある」

と感じていました。

貯金もできていました。

旅行にも行けました。

この時点では後悔する要素は何もありませんでした。

子どもの成長で家計が変わり始める

転機は子どもの小学校入学でした。

習い事が増えます。

塾も始まります。

学用品やイベント費用も発生します。

毎月数万円の違いでしたが、 家計への影響は徐々に大きくなりました。

さらに中学受験を検討するようになります。

塾代だけで月5万円以上。

夫婦は、

「教育費を甘く見ていた」

と感じ始めます。

子どもの教育費で住宅ローンが一気に苦しくなった話はこちら

修繕積立金の値上げが始まった

さらに予想外だったのが修繕積立金でした。

購入時は月11,000円。

しかし数年後、 管理組合から値上げ案が出されます。

  • 11,000円
  • 18,000円
  • 24,000円

へ上昇。

管理費と合わせると毎月4万円近い負担になります。

住宅ローン以外の固定費も増えていったのです。

修繕積立金まとめはこちら

物価上昇も重なった

購入当時には想定していなかったのが物価上昇です。

食費。 光熱費。 保険料。

あらゆる支出が増え始めます。

夫婦は気付きます。

住宅ローンだけで生活は決まらない。

ということに。

購入時のシミュレーションでは問題なくても、 数年後の現実は違いました。

「最悪売ればいい」は簡単ではなかった

家計に余裕がなくなり始め、 夫婦は住み替えも考えます。

しかし、 売却は想像より簡単ではありませんでした。

購入希望者は、

  • 修繕積立金
  • 管理組合
  • 長期修繕計画
  • 管理状態

まで確認します。

つまり、 住宅ローンが苦しくなったからといって、 すぐに売却できるとは限らないのです。

「最悪売ればいい」と思っていた夫婦はこちら

年収700万円で4500万ローンは危険なのか

結論から言うと、 年収700万円で4500万ローンが即危険というわけではありません。

ただし、 次の条件が重なる場合は注意が必要です。

  • 教育費が増える予定がある
  • 貯蓄が少ない
  • 修繕積立金上昇を考慮していない
  • 共働き前提で返済している
  • 売却しにくい物件を選んでいる

住宅ローンは借りられる金額ではなく、 維持できる金額で考えることが重要です。

購入前に確認したいこと

夫婦は後になって、 購入前に次の点を確認すべきだったと感じています。

  • 教育費ピーク時の家計
  • 修繕積立金の将来計画
  • 10年後の生活費
  • 売却しやすい物件か
  • 共働き継続が難しい場合の返済

住宅ローンで大切なのは、 今払えるかではありません。

10年後も無理なく維持できるかです。

まとめ

年収700万円で4500万ローンを組むこと自体は珍しくありません。

しかし、 教育費・修繕積立金・物価上昇・将来売却まで考慮しないと、 後から苦しくなるケースがあります。

住宅ローンでは、 「借りられる金額」ではなく、 「安心して維持できる金額」を基準に考えることが重要です。

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